ゴールを設定する理由

「Webマーケティングを行うことで、何を実現したいのか?」、「なぜWebサイトをリニューアルするのか?」などを明確にしてチームで共通認識として共有することがWebマーケティングを成功させるためには必要です。そのため、Webマーケティングの中核に位置するWebサイトを中心にして考えながら「ゴール設定」を行うことがWeb戦略策定のファーストステップになります。

また、明確なゴールを設定していなければ、Webサイト制作時にコンテンツやサイト構造や必要な機能などの仕様がぶれてなかなか固まらず、制作工程で無駄に工数が膨らみます。その結果、本来使うべきところに十分に時間や予算を使えず、中途半端でマーケティング活動に使えないWebサイトになる恐れがありますので、できる限り早い段階で明確にゴールを決定することが重要です。当社でゴール設定を行う場合は、主に以下の7つのゴールから2〜3を選択して検討します。

Webマーケティング
6つのゴール

1.フォロワーの獲得
良質なコンテンツで、SNSのフォロワーを増やす

Facebook、Twitter、Instagram、YouTube、Lineなど、あらゆるSNSがフォロー機能を備えています。ユーザーにフォローしてもらうことで、情報が届くリーチの範囲、コミュニケーションの範囲が広がり、認知が拡大します。

リーチが広がる方法・テクニックを研究することはもちろんですが、フォローしてもらえるコンテンツとはどういうものなのかを徹底して考えていくこと、質の高いコンテンツをできる限り多くリリースする仕組みづくりが成功を成否します。

フォロワーの獲得

2.見込客の獲得
欲求・ニーズを持った人たちの登録を促し、
教育・育成を可能にする

「見込客の獲得」をゴールとして設定する場合、ゴールには、「資料請求」、「お問い合わせ」、「無料体験申し込み」、「サンプル請求」、「メルマガ登録」などが考えられます。

名前、企業名、電話番号、メールアドレスなどの情報を取得し、その後、営業活動・クロージングによる顧客化フェーズに進みますが、獲得した見込客をメールマガジン、ステップメール、セミナーなどを通して教育・育成するフェーズを挟むこともあります。「見込客の獲得」は「リード獲得」や「リードジェネレーション」、「見込客の育成」は「リードナーチャリング」とも呼ばれています。

見込客の獲得

3.サービス申込み
自社のサービスへの申込みを獲得する

「サービス申し込み」をゴールとして設定する場合、Webサイト上からサービス申し込み手続きやクレジットカード等による決済まで完了してしまうものもあれば、Webサイトのメールフォームからの申し込みの後に、書類・契約書・申込書等のやり取りが発生した上で完了するものもあります。

サービスの申し込みに高いハードルがあるようであれば、一旦「見込み客の獲得と育成」のフェーズを挟むことを検討した方がいいでしょう。

サービス申込み

4.商品購入
自社の商品を販売する

商品購入の場合、カートシステムや決済機能が必要となります。Web制作とWebマーケティング予算の規模にもよりますが、現在は月額数千円から利用できるASPタイプのECシステムを導入して実現することが多い傾向にあります。

また、自社のECサイトだけでなく、Amazon、楽天、Yahoo!ショッピングなど複数のモールへの展開についても検討すべきです。自社ECサイトはブランディングやマーケティングを自由に展開できる一方、ショッピングモール型のECサイトでは、それ自体に集客力があります。

基本的にECサイトだけあれば売れるということはなく、SNSによるマーケティングや購入者フォローによるエンゲージメント強化が必要です。

商品購入

5.店舗への集客
SNSを中心に、店舗への集客を実現

実店舗があるビジネスは、店舗への集客が最も重要なゴールになります。この場合、Webサイトは固定された情報を正しく伝える役目に徹して、行動を促すための最新情報はLine、Instagram、FacebookなどのSNSによる期間限定セールやタイムセール、エンゲージメントを強化するコンテンツの配信がキモとなるでしょう。

そのためオンラインだけでなく、店舗においてもSNSへの登録を促す仕組みを構築することが重要です。

店舗への集客

6.人材採用
Webサイトで自社の魅力を伝え、
競争力につながる優秀な人材を獲得する

少子高齢化や産業構造の大きな変化により、人材の獲得が難しくなっています。優秀な人材の獲得が、組織の未来を大きく左右することを考えれば、人材採用をWebサイトのゴールと設定することも考えられます。通常のコーポレートサイトとは多少ターゲットが異なることから、コーポレートサイトとは別に人材採用サイトを制作し公開している企業も年々増えています。

人材採用